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服屋は衣服の小売りを行なう店舗のことで、アパレルショップ、衣料品店とも言われます。服屋の種類や市場規模、売上などの概要を紹介。昨今のアパレル業界の現状や世界のアパレル産業、好調なアパレル企業の成功例についても説明します。

甲斐 リョウコと海原 ケイイチ
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2020年5月21日

服屋の種類や売上は?アパレルショップの戦略について解説

服屋の種類や売上は?アパレルショップの戦略について解説

アパレルは、洋服や衣類、服装などを意味する英語(apparel)が語源です。紳士服や婦人服、子供服や靴、バッグなどの小物、装飾品などファッションにまつわるあらゆる製品の小売業を総じてアパレルショップと呼びます。

オンラインなどでも服を購入することができる現代、アパレルショップは、他店舗との差別化を図るためにどのような工夫を施しているのでしょうか。様々な業態のアパレルショップがある中、この記事を読んであなたに合ったアパレルショップを選んで下さい。

服屋の市場規模業種ごとの売上は?

服屋の市場規模や業種ごとの売上は?

服屋の市場規模や業種別の売上などについて詳しく説明します。

アパレルの小売業界は大きくは有店舗小売業と、無店舗小売業の2種類に分類が可能なため、それぞれの業態や代表的な企業の売上についても詳しく見ていきましょう。

服屋全体の市場規模は?

国内の衣料品市場はバブル崩壊後右肩下がりでしたが、2010年(平成22年)に9兆円の底を打って以降、上昇傾向にあり、2016年(平成28年)では9兆6,500億円にまで僅かながら増加し、明るい兆しが見えています。

これに伴い、輸入衣料品の単価も1991年(平成3年)を100とした場合、2009年(平成21年)には52.4まで低下していましたが、2013年(平成25年)には72.3まで上昇となりました。購入単価も同じく1991年(平成3年)を100とした場合、2011年(平成23年)には53.5まで落ち込んでいた数値が、57.2と若干の回復傾向にあり、安定期に突入していると言えます。

ただ、販売経路には著しく変動があり、百貨店や量販店よりも専門店ネット販売での購入へと消費者の動向がシフトチェンジ。特に専門店は2009年(平成21年)から上昇に転じています。

有店舗小売業にはどんな企業があるの?売上は?

有店舗小売業は、百貨店、量販店、専門店、ディスカウントストア、コンビニエンスストア、一般小売店、ショッピングセンターに分類できます。

百貨店とは、衣食住などの生活にかかわる多種多様な商品を対面販売方式で提供する大規模小売店舗のことです。主力商品は売上の約40%を占める衣料品で、三越伊勢丹、高島屋、大丸松坂屋百貨店、そごう・西武、阪急阪神百貨店が大手5社とされており、2018年(平成30年)上半期はインバウンドや国内富裕層の需要が増加し、総じて売上は回復傾向でした。

量販店大量販売店の略称で、総合スーパー(GMS)と呼ばれることもあります。もとは呉服屋などから衣料品店が日用品や雑貨の販売を増やした業態であり、食品スーパーとは区別されています。量販店では食料品、衣料品、雑貨などの日用品を総合的に揃え百貨店とは対象的にセルフサービス方式を中心にした販売形態で、比較的低価格の単品を大量に販売する大規模小売業のことです。

量販店の企業はイオングループとセブン&アイHDが2強とされており、イオングループはイオン、マックスバリュ、マルナカ、ダイエーなどがあり2018年(平成30年)度の営業収益は8兆5,182億円、セブン&アイHDはイトーヨーカ堂、ヨークベニマル、ヨークマートなどが傘下に納まっており、2018年度(平成30年)の営業収益は6兆7,912億円と共に過去最高を記録しています。

百貨店や量販店とは対照的に、取扱商品が特定の分野で9割以上を占め、さらに対面販売をしているお店のことを専門店といいます。実は昔ながらの商店街にあるような、八百屋、肉屋、魚屋といったお店も、専門店に分類されるのです。専門店の専門性は多様で、近年消費者の生活の高度化・多様化によって、新しいタイプの専門店が登場しているのが特徴です。

専門店は店舗の展開スケールや店舗面積などにより、ブティック、チェーン専門店、大型専門店の3つに区別することができます。

ブティックとは小さな店舗で専門性が高く個性を鮮明にしている店舗のことで、チェーン専門店とは11店舗以上の店舗展開をしている専門店です。大型専門店とは500 平方メートル以上の店舗を指します。

企業には、3大大手としてファーストリテイリング、しまむら、青山商事があります。ファーストリテイリングはユニクロやGU、セオリー、プリンセス タム・タムなどの子会社を持ち、2018年(平成30年)度の売上収益は2兆2,905億円と過去最高となりました。しまむらはレディースやインナー専門店で5,459億円、青山商事は紳士服専門店で2,503億円です。

無店舗小売業にはどんな企業があるの?売上は?

無店舗小売業は、ネットやテレビによる通信販売、宅配サービス、訪問販売に分類できます。

通信販売は、消費者の反応を直接測定できるところからダイレクトマーケティングとも呼ばれており、郵便、電話、カタログ、新聞、雑誌、テレビ、ネットなどのメディア媒体を用いて商品の宣伝・売り込みを行ない、一般消費者から直接電話やネットで注文や資料請求を受ける仕組みです。

通信販売は専門会社だけでなく、百貨店や量販店なども積極的に進出しており、店舗とインターネットの両方で販売を行なっています。最近ではネット通販(EC事業)が売上を伸ばしています。通販分野でも売上1位はセブン&アイ・ホールディングスのオムニ7で、アカチャンホンポやそごう・西武、LOFT、ニッセンを傘下に持ち、2019年(平成31年)2月期におけるEC売上高は、前期比4.1%増の1131億9300万円でした。売上2位はファーストリテイリングで国内でのEC売上832億円となっています。

通信販売の専門企業では、ベルーナが2,200億円でトップ。続く千趣会が1,259億円ですが、最大手だったニッセンがセブン&アイ・ホールディングスに完全子会社化され、下着通販のセシールもフジ系のディノス・セシールとなりました。M&Aが盛んなアパレル業界にあって通信販売も例外ではありません。

無店舗小売業の中でも、特にインターネットの発達によりパソコンやスマホから購入できるネット通販の成長が著しく、2014年(平成26年)のEC市場規模は1兆2,822億円でEC化率は8.11%でしたが、2018年(平成30年)には1兆7,728億円でEC化率は12.96%と増加傾向に。

ネット通販の中でも「衣類・服飾雑貨等」のカテゴリーのスマートフォン比率は50%超と最も高く、女性や若年層といったファッション・アパレルに高い関心を持つ消費者層によるスマートフォンを通じた BtoC-EC の利用が要因と考えられています。

さらに、2019年(平成31年)3月期決算の収益額が1,360億円と、これまでECアパレル市場で1強を誇ってきたゾゾタウンが、2019年(令和元年)9月に総額4000億円規模といわれる株式公開買い付けでソフトバンク傘下の持ち株会社Zホールディングスに買収されました。これにより、ヤフーはゾゾタウンの持つインフラも手に入れたことになり、一層の発展が期待できます。

アパレルは世界に目を向けると、成長産業

アパレルは世界に目を向けると、成長産業

国内でのアパレル産業は安定期に入り、売上も微増が続いていますが、世界ではどうなっているのかに目を向けてみましょう。

世界のアパレル産業は2025年(令和7年)に300兆円

ドイツを拠点とするヨーロッパ最大の経営戦略コンサルティング、ローランド・ベルガーが2017年(平成29年)に出した報告書によると、2015年(平成27年)に1兆3060億ドル(約146兆円)だったアパレル産業全体の市場規模は、2025年(令和7年)には2兆7130億ドル(約300兆円)に倍増すると予測されています。世界のアパレル市場は、2025年(令和7年)までに年平均3.6%(実質ベース、名目ベースでは7.6%)で成長が予測される成長産業なのです。

すでにその明るい兆候は日本企業にも及んでおり、ファーストリテイリングの2018年(平成30年)度の売上収益が2兆2,905億円と過去最高となったことはすでにお伝えしましたが、国内ユニクロ事業8,647億円を海外ユニクロ事業が8,963億円とが初めて追い抜きました。

主に中国・香港・台湾で展開するグレーターチャイナでの業績が好調で、中国での「ユニクロ」のブランドビルディングに成功し、暖冬にもかかわらず客数が伸びたお蔭で売上は9.6%増を記録しています。

ユニクロの戦略はグローバルSPA

ユニクロが成功しているのは、グローバルSPAと呼ばれる戦略をとっているからだと言われています。

SPAを日本語で言うと製造小売業です。卸売りを通さずに製造から販売まで一括して自社で行なう方式のことで、起源となったのはアメリカのGAP(ギャップ)社が1980年代後半に自らの業態を説明するのに使用した「スペシャリティ(S)・ストア・リテーラー・オブ・プライベート(P)・レーベル・アパレル(A)」の頭文字です。

直訳すると「自社ブランドを販売するアパレル専門店」となり、国内ではオゾックを展開するワールドや、コムサデモードのファイブフォックスなどがあります。中でも世界を跨いでグローバルに展開しているのがユニクロです。グローバルSPAには、ユニクロやGAPの他に、H&Mやザラがあります。

H&Mの2018年(平成30年)11月期連結売上収益は2,104億スウェーデンクローナ(約2兆5,248億円)で、ザラやベルシュカといったカジュアルアパレルSPAを展開するインディテックス社の2019年(平成31年)1月期連結決算は、43億5,700万ユーロ(約5,402億6,800万円)。どのブランドも低価格なのに高品質とのブランド力を誇り世界中で高い人気を誇ります。

どのアパレルショップも軒並みECが好調なのも共通しており、こちらは世界的な時流となっているため、店舗展開にECをプラスするオムニ戦略も功を奏していると言えます。

好調なアパレルショップの共通点とは?

好調なアパレルショップの共通点とは?

市場規模が横ばいとなっている日本のアパレルショップの中でも、好調に売上を伸ばしている企業が存在します。

大手が得意なグローバルSPAとオムニ戦略

まずは既出のグローバルSPAですが、こちらは莫大な費用が必要となるため大手のための戦略と言え、中小アパレル企業には実現が難しい面があります。

次に、ECをプラスするオムニ戦略は、比較的少額からスタートできるため取り入れているアパレルショップも多いと言えます。しかし、現実には店舗で陳列している商品をそのまま紹介するだけで終わっているショップも多く、EC展開に人手と時間を割けずにうまく使いこなせていないのが現状です。

カテゴリーキラーとインフルエンサー

中小企業でも成功しているアパレルショップには共通点があります。それは専門性と人間性です。

専門性は、カテゴリーキラー型とも呼ばれ、スポーツアウトドアブランドやスニーカーメーカーなど、そこでしか買えないアイテムを販売しているパターンです。現地買い付けによって高い客単価と集客率を誇っているセレクトショップや、グローバルは無理でも国内メーカー直販によるSPAを実現している店舗は唯一無二なため、SNSなどでのプロモーションが成功すれば売上は自然と伸びます。

また、インフルエンサーマーケティングと呼ばれるインフルエンサー人間性によって売上を伸ばす戦略のアパレルショップも多く存在します。SNS、特にインスタグラムのフォロワーが数万人を数える店員や芸能人、読者モデル、一部の上顧客などが着用画像を載せるだけで売上が違うのです。インスタグラムの「いいね」数で販売数を決める企業もある程で、芸能人に限らず、アパレルはいかに影響力のあるインフルエンサーを囲い込めるかが勝負のカギと捉えています。これは、SNSが一般的になってきた現代ならではの戦略と言えるでしょう。

例えば大学生の神田咲凛さんはフォロワー数17万人、ユーチューバーのゆうこすさんは45万人のフォロワーが存在。芸能人などではないSNS出身の彼女たちは、マクロインフルエンサーと呼ばれています。

一方でフォロワー数が5,000人にも満たないナノインフルエンサーは、フォロワーが知人や顔見知りで地域や周辺界隈のリーダー的存在である場合が多く、より深い繋がりが期待できるとされています。特に前述のカテゴリーキラー型のアパレルメーカーなどでは注目して戦略を練るケースも出てきており、SNSを活用した新しい戦略が続々と登場しています。

このように、カテゴリーキラー型の店舗展開とインフルエンサーマーケティングを行なっているアパレルショップが、現在は売上を伸ばしています。しかし、今後は5Gの浸透などと共に、人々を取り巻く環境は日進月歩の進化を遂げ、時代に合った新しいマーケティング手法が次々と考えられていくだろうと予想されます。

まとめ

この記事では、服屋の市場規模や業種ごとの売上などの概要を紹介。昨今のアパレル産業の現状や好調なアパレルショップの共通点についてもお伝えしました。

グローバルSPAを実践する大手企業が席巻している今、中小企業もカテゴリーキラー型やインフルエンサーマーケティングで売上を伸ばそうと頑張っています。

※この記事は、2019年(令和元年)12月時点の情報に基づいて作成されています。

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